前回、総務省家計調査のデータから、世帯収入が800万円帯と1000万円超帯の支出金額の違いを書きました。その結果としては、食費が約1万円増加した以外には、大きな支出の違いは見られませんでした。
今回は世帯収入が1250-1500万円（以降1250万円世帯と呼びます）となった場合を調べてみました。ちなみに、タイトルで「収入が増える」ではなく「収入が上がる」と書いたのは、同一世帯で収入が増加した場合を調べているのではなく、統計として世帯収入が上がった場合の支出内訳を見ているからです。
家計調査の調査方法や項目は、総務省統計局のパンフレットに詳しく書いてあります。私が調べているのは「消費支出」なので、例えば貯金や住宅ローンのような非消費支出は含んでいません。
まずは前回と同じく世帯の属性です。大きく違っているのは、女性の有業率が71.6%まで上がっており、共働き世帯が多いことが分かります。
以下が消費支出と全体の内訳です。消費支出全体では800万円世帯と比べて1250万円世帯は10万円ほど増えています。金額の差が大きい項目は、食料（19,365円増）、交通・通信（16,631円増）、教養娯楽（11,892円増）、教育（11,374円増）と、前回1000万円超世帯との比較では出てこなかった交通・通信と教養娯楽で大きな差が出ています。逆に光熱・水道が減っているのが特徴的です。
光熱・水道について詳細を見てみますと、電気代、ガス代、他の光熱（灯油等）、水道ともほぼ同じです。属性を見ると1250万円世帯の持ち家の方が広いので、なぜ減っているかは不明です。個人的には以下の理由が思い浮かびます
- 断熱性の高い住居、節水機器のため
- 共働きが多く家にいる時間が少ないため
次に交通・通信です。自動車関係費が37%増（12,307円増）と1250万円世帯では車の所有率や高い価格帯の車を保有していることが窺えます。
最後に、教養娯楽を見てみると、教養娯楽サービスが43%増（6,669円増）が目立ちます。この項目には、ホテル、映画・演劇鑑賞、習い事などの費用が含まれます。
前回、800万円世帯と1000-1250万円世帯との比較では生活の違いが読み取れませんでしたが、1250-1500万円世帯では、自動車関係費、教養娯楽サービスの費用が上がっており、ライフスタイルに違いが出てきていることが分かりました。
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